ソープランドの新規開業！現状と方法を解説

ソープランドの新規開業について気になるという方もいると思います。

ひとつの知識として知っておきたいという男性もいるでしょう。

今回はソープランドの店舗運営事情や、新規開業事情について紹介しますので参考にして下さい。

まずは現状を把握！ソープランドの店舗運営事情

長い間運営し続けている店舗が多い

ソープランドの中には、数十年以上など長い間運営し続けている店舗が多いです。

吉原や川崎のように長い歴史を持つソープ街、道後や別府などの温泉街にあるお店はその傾向が強いです。

地域に1店舗だけ存在し、競合のソープ店がない街にあるお店の中にも、創業数十年以上と歴史のある店舗が目立ちます。

新規開業のソープランドは少ない

店内のプレイルームにおいて、キャストが男性に対してサービスを行う店舗型のソープランドの中には、新規開業する店舗は少ないです。

吉原や川崎といったソープ街でも、ソープランドが複数存在する郊外の都市も同じです。

また風営法の関係で、基本的には建物を新築することができなくなっています。

困難が多数！ソープランドの新規開業が難しい理由

風営法の関係

風営法の関係で風俗店の新規出店できるエリアが限られることも、ソープランドの新規開業が難しい理由のひとつです。

営業禁止区域として、学校・図書館・児童施設の周囲200メートル以内は営業禁止というものがあります。

吉原・川崎・福原・金津園など多数の店舗が軒を連ねるソープ街の中には
・メインとなる繁華街から少し離れている
・近くに住宅街がある
・近隣に小学校などの施設が存在する
といった側面のある街が目立ちます。

すすきのや中洲のような地域の歓楽街であっても、中心的なエリアのため、周囲200メートルの間に図書館や何らかの児童施設があることが多いです。

ポツンと存在するソープランドもありますが、繁華街から離れた住宅街に出店するためのハードルはさらに高いです。

このようにソープランドがある多くのエリアは、風営法の開業場所に関する規定の関係で新規開業するのは難しくなっています。

警察の摘発が多い

ソープランドは警察の摘発を受ける可能性が高い業種のため、ノウハウのない人が運営するのは難しいです。

お風呂屋を利用した男性が、たまたま中にいた女性にサービスを受け、良い雰囲気になってプレイを始めるといった建前があります。

そのような側面のあるソープランドは、建前上の業種は個室浴場・サウナです。

本番やマットなど濃厚なプレイを行えるソープ店は、警察がこのような部分を黙認しているため、営業できているという側面があります。

警察のさじ加減で摘発による営業停止処分を受ける危険性があるため、営業を続けるためにはそれを回避するためのノウハウが必要です。

このようなノウハウはある程度業界に精通し、人脈を作り、上手く立ち回るといったことが必要となります。

どうすれば良い？ソープランドを新規開業する方法

既存店の経営権を取得

ソープランドを新規開業するには、既存店の経営権を取得する必要があります。

長い間営業するソープランドの中には
・安定した売上を残すのが難しい
・従業員の高齢化などの理由で事業を続けられない
などの理由でお店を手放したい、他の人に売りたいと考えているオーナーもいます。

そのようなオーナーから経営権を買い取り、店名を変えて、ニューアルオープンすることが可能です。

組合などが残るソープ店の界隈では、経営権をネットで売りに出すお店は少なく、人脈を使ってオーナーを紹介してもらい、交渉の上購入するとパターンが多いです。

建物を買い取って新規リニューアル

以前ソープ店として営業していた建物を買い取り、新規開業する方法もあります。

ソープ街などにはすでに閉店しているものの、そのままの状態で残り、廃墟・空きテナントのような状態になっている建物も存在します。

このような建物を以前のオーナーまたは、現在建物を管理している業者などから買い取り、店内をリフォームして開業することも可能です。

最後に：ソープ店を新規開業するときは3,000万円前後必要

ソープランドを新規開業するためには3,000万円前後の資金が必要です。

設備や備品の購入、改装工事費、経営権の取得費用、HP制作費、ポータルサイトへの広告掲載費など、ソープ店を開業するための費用に1,000万円前後かかります。

家賃、水道光熱費、物件の保証費、賃貸契約費、キャストやスタッフの人件費など、開業後にお店を継続させるためにかかる費用が2,000万円前後です。

本番、マット、洗体などのプレイを行うソープ店は、部屋ごとに浴室やベッドが備え付けられている建物を使います。

共同のシャワー室があれば運営できる箱ヘルのような業種に比べ、家賃が割高になります。

仲介費用の有無、利用するHP制作業者、ポータルサイトのプランなどによって詳細は異なりますが、全て合わせた費用は3,000万円前後になることが多いです。

新規開業するときは、基本的に銀行からの融資を受けることができないので、これだけの資金を前もって用意する必要があります。